ユニットエコノミクスとは何か？

2019年1月27日

ユニットエコノミクス、という言葉はご存知でしょうか。

スタートアップ界隈では当然のように使われている言葉ですが、まだ一般的に広まっているとまでは言えないでしょう。

本サイトは会計に関する情報を提供していくことが主要な目的であり、ユニットエコノミクスの概念は会計、いわゆる財務会計には直接影響を及ぼさないいわゆる管理会計に属する概念であるため、ご紹介しないことも考えました。

が、会計を広い意味で捉え、そして、広くユニットエコノミクスの概念が広まることを企図すべく本稿を執筆することとしました。

それでは以下で説明していきますね！

Contents

ユニットエコノミクスとは？

ユニットエコノミクスの定義、というか概念についてまずはご説明したいと思います。

ユニットエコノミクスとは、ユニット、すなわち単位あたりの、という意味にエコノミクス、すなわち経済性、ここでは経済学や日本経済という意味での経済ではなく、経済的、すなわり採算が取れているという意味の二つの言葉からできています。

ユニットは顧客一人当たりのことを意味します。

[box04 title=”ユニットエコノミクス”]
顧客一人当たりの採算性を表す指標である！
[/box04]

ユニットエコノミクスの計算の方法は以下の通りです。

[box04 title=”ユニットエコノミクスの計算方法！”]
LTV（生涯価値）ーCPA（顧客獲得コスト）
[/box04]

上記の計算式を一読して理解できた方は本稿は不要でしょう笑。

LTVとは顧客が生涯にわたってもたらしてくれる利益のことを言います。

他方でCPAとはそのような利益をもたらしてくれる顧客を獲得するためにかかるコストのことです。具体的に言えば、ネットビジネスであればGoogleに支払うリスティング広告に関する費用などが該当するでしょう。

スタートアップが最初にすべきことは広く顧客に支持されるサービスを世に提供することにあります。

そのため、最初はプロダクトの作り込みをエンジニアやデザイナーなどと一緒に企業全体で注力していくことになります。

さらに、スタートアップは地名度が低いことが多いため、顧客を獲得するためにかかるコストをどんどんかけて、知名度の向上などを行うことがあります。

いずれにせよ、当初はある意味で利益度外視で良いプロダクトを作り、それを広く世界に対して知ってもらうための行動を取ることになります。

しかし、スタートアップは当初に資金調達をした範囲がリソースの配分における制約条件となります。

制約条件になるということの意味は、資金が枯渇して企業継続ができなくなってしまうリスクがあるため、資金を使い切るまでにプロダクトを世に出し、広く受け入れられ、同時にキャッシュフローを獲得する必要があるということです。

制約条件がある中で注意すべきは顧客を獲得するためにかかったコストがきちんとペイできているかどうかを具体的な指標で理解できているかどうかということになります。

このような観点でユニットエコノミクスは計算されることとなります。

より詳細にユニットエコノミクスについての知識を身に付けたいという方には以下の書籍をご紹介させていただきます。

ユニットエコノミクスについての理解は深まりましたでしょうか？

また、スタートアップに関する指標としてはテイクレートについても理解しておくと良いと思います！